経験の単位認定とは
経験の単位認定とは、入学前に身につけた学びに対して大学が与える単位のことです。対象になるのは、仕事、研修、軍務、以前の学習などで得た学びです。評価されるのは、仕事を通じて何を学んだか。それを裏付け資料で示し、特定の科目の学習成果に照らして審査を受けます。
大学が単位を認めると、その科目は免除されます。学位を早く修了でき、学費も抑えられることが多く、卒業時にはプログラムのほかの学生とまったく同じ学位が授与されます。
呼び方は国によって異なります
| 国 | 主な呼び方 | ルールを決めるのは |
|---|---|---|
| イギリス | RPL（これまでの学びの認定）、APL（これまでの学びの単位認定）。APLはさらに、証明書のある学びを対象とするAPCLと、経験学習を対象とするAPELに分かれます | 各大学（国の質保証の基準の範囲内で） |
| アメリカ | PLA（これまでの学びの評価）、CPL（経験の単位認定） | 各大学（所属する認定機関の基準の範囲内で） |
| オーストラリア | RPL（これまでの学びの認定）と単位移行（credit transfer） | 各大学（オーストラリアの資格枠組みAQFに沿って） |
単位を得る主な方法
1. 証明書のある学び
専門資格、業界で認められた認定資格、修了に至らなかった学位課程の科目など、すでに証明書のある学びです。一度評価を受けた学びなので、通常はこれがいちばんシンプルな方法です。
2. 経験学習（ポートフォリオで審査）
証明書のない学びが対象です。経験を科目の学習成果と結びつける振り返りの文章を書き、一つひとつの主張を裏付け資料で示します。これを大学教員である審査担当者が審査し、面接や実演を求めることもあります。
3. 試験と公認の研修（主にアメリカ）
アメリカでは、CLEPやDSSTなどの試験を単位として認める大学が多くあります。また、American Council on Education（ACE）は、職場や軍の多くの研修について推奨単位数を公表しています。これらを受け入れるかどうかは、各大学が決めます。
審査担当者が求める裏付け資料
- 職務を示す資料：職務記述書、雇用契約書、組織図、人事評価
- 仕事の成果物：報告書、計画書、予算書、プログラムコード、研修資料、業務手順書
- 第三者による証明：上司や顧客による、社名入りの用紙（レターヘッド）に書かれた推薦状
- 証明書類：専門資格、免許、受講時間が記載された社内研修の記録
- 以前の学習：公式の成績証明書と科目の概要
最も多い失敗は、長いCV（英文履歴書）を送るだけで単位を期待することです。審査担当者に必要なのは、一つひとつの主張を学習成果と対応づけ、その横に裏付け資料を添えたものです。説得力のあるポートフォリオづくりでは、この対応づけが作業の大半を占めます。
単位認定の実際
- どの大学も上限を設けており、学位のうち、これまでの学びで単位にできるのは一定の割合までです。また多くの大学が、プログラムの一定割合を自校で履修するよう求めています。アメリカでは、これを「在籍要件（レジデンシー要件）」と呼ぶことがよくあります。
- 単位は科目ごとに認められます。裏付け資料が合致した科目ごとに免除されるので、示せることが多いほど節約も大きくなります。
- 大学によって大きく異なります。社会人やオンライン学習者を中心に設計された大学は、たいてい最も整った仕組みを持っています。研究型の大学では、学士課程の場合、実務経験よりも以前の正規の学習に対して単位を認めるのが一般的です。
- 審査料がかかる場合もあります。大学が学費とは別に請求するものです。
修士号・博士号の場合
大学院レベルでは、経験は単位よりも入学の判断材料として評価されることが多くなります。修士プログラムの多く、特にMBAでは、十分な実務経験があれば、学士号を持たない方の出願も検討の対象になります。
博士号では、DBA（経営学博士）やEdD（教育学博士）といった専門職博士が、経験豊富な実務家のために設計されています。また、イギリスの一部の大学では、すでにまとまった研究業績を発表している方を対象に、既発表の業績に基づくPhD（PhD by published work）を設けています。いずれも入学要件が厳しいため、一件ずつ、あなたと一緒に確認します。
始め方
- 日々の仕事と重なる専攻分野を選びましょう。重なりが大きいほど、単位は認められやすくなります。
- 認定プログラムの候補を絞り込み、出願前に単位認定の規定を読んでおきましょう。
- 裏付け資料は早めに集めましょう。成績証明書や推薦状は、そろうまでに数週間かかることがあります。
- 裏付け資料を、科目ごとに学習成果と対応づけましょう。
- 出願したら、審査担当者からの質問にすばやく、漏れなく答えましょう。
ご自身の現状を知りたい方は、単位認定の準備度診断（無料）をお試しください。無料診断をお申し込みいただければ、あなたの経験に合うプログラムをお伝えします。
公式の情報源
- Quality Assurance Agency for Higher Education（イギリスの高等教育質保証機関）
- Australian Qualifications Framework（オーストラリア資格枠組み）
- American Council on Education（米国教育協議会）
- CLEP（College Board）